特定健診・特定保健指導における禁煙支援

日本公衆衛生学会は、2007年3月23日に特定健診・特定保健指導に対して意見表明を行い、禁煙に関する保健指導について以下の内容の提言を行い、その重要性を指摘しています。

• 禁煙指導は癌、循環器疾患、呼吸器疾患等の予防にとって、とりわけ重要な保健指導項目であり、メタボリックシンドロームの有無にかかわらず禁煙指導を実施すること。
• 喫煙者にとっては健診を受診すること自体が禁煙の動機づけを促す介入となるように、健診の標準的な質問票には、現在の「喫煙の有無」のみでなく「禁煙意志」に関する質問を加えること。

また、厚生労働省保険局の「特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けた手引き」には、「医療保険者は、特定保健指導以外の保健指導の実施は義務付けられていないが、医療保険者の判断で自由に保健指導を行うことは差し支えない。(中略) 加入者の健康の保持増進のために必要があると認める時は、加入者に対し、適切な保健指導を行うよう努めるものとする」と明記されています。
喫煙の健康影響が広範囲でかつ深刻なこと、そして喫煙自体がニコチン依存症という病気であることを考えると、保険者として喫煙している加入者に対して積極的に禁煙を働きかける必要があります。
本冊子は、以上の点を踏まえ、特定健診・特定保健指導や職場での定期健康診断などの場で禁煙に取り組むことの意義とその具体的な方法について紹介します。